量子金融システム（QFS）と世界通貨改革（GCR）
QFS 量子金融システム Quantum Financial System
DS/カバールの米国FRB（連邦準備制度理事会）の金融システムは、量子金融システム＝QFS（Quantum Financial System）に置き換えられ、各国の通貨が中央銀行が刷る紙切れから金に裏付けされた通貨となる。
世界通貨改革＝GCR（Global Currency Reset）で承認された国の通貨は天然資源の保有量に応じて、正しい貨幣価値に設定するための再評価＝RV（Revaluation）が行われる。
これはNESARA/GESARAに必須のプロセスで、1%以下のDS/カバールへの資金流入が止まり、彼らによる地球の全人口99%以上の支配システムが終わる。
量子金融システム/QFSは宇宙テクノロジーの量子コンピューターによるもので、地球の誰にもハッキングすることは出来ない。
11月第4週にイラクで世界初の世界通貨改革の再評価/RVが開始。
2021/12/11時点で再評価の承認を受けているのはイラク、米国、イスラエル、タイのみ。エストニアは間もなく。
その後は10か国位の単位で承認されて行く。
再評価の承認＝ネサラ・ゲサラの承認。
NESARA/GESARAに署名した国の全てではないが、申請中の国々は承認待ちの状態。
要件が整わなければ承認されず、2022/1/13時点で日本は承認待ち状態ですらない。
中央銀行＝民間企業
FRB（連邦準備制度理事会）を含む世界中の中央銀行という名の民間企業はロスチャイルドによって創られたものである。日本銀行は株式式会社であり、ロスチャイルドが52%、カーネギーとロックフェラーが24%ずつのブルーチップ株式を所有している。
日本銀行は株式上場法人
日本銀行も株式市場に上場している認可法人（通称：日銀 8301）であり、政府機関ではない。
55%が政府、45%が民間（主にロスチャイルド系）からの出資。
日本円硬貨は財務省造幣局が製造しているが、紙幣は日本銀行が発行
中央銀行を受け入れなかったリビアのカダフィ大佐等は暗殺された。
内閣府も法人
内閣府も法人登録されている
国や自治体を法人化して株式市場に上場
ケネディ大統領暗殺の理由
通貨発行権を政府に戻したため
ジョン・F・ケネディ大統領はFRB/連邦準備理事会から米国政府に通貨発行権を戻し、これはDS/カバールの息の根を止める行為であるために暗殺されたが、他にもベトナム戦争を終わらせたこと、アポロ計画の真相を暴露しようとしていた等、全てDS/カバールの不利益になる事であった。
実際に暗殺されたのはクローンでご本人は2021年1月末まで健在だった(享年103歳)。JFK・ジュニアのTelegramの1月末の投稿より
2021/10/10のJFKのTelegram投稿で、1月の死亡も偽装だった可能性が高くなった。
QFS はハッキング不可能な量子コンピューターによるシステム
世界通貨改革=GCRと再評価=RVはNESARA/GESARAに必要なプロセスであり、日本での銀行統合やみずほ銀行の2－3月に4回と8月のATM障害、メガバンクの2月と６月の両替機手数料の大幅引き上げと在庫補充は1日に1度だけへの変更もこれらの準備のためと言われている。
2022/1/17から郵便局でも硬貨による預け入、引き出し、振り込み等の全ての取引に手数料が設定された。
US$（米ドル）は新しい通貨USNに切り替えられる
将来的には紙幣や硬貨はなくなり、全てディジタル通貨となる
世界通貨改革のイメージ
