マスコミは真実を報道しない
メディアはDS/カバールの洗脳手段
共産主義者が革命を起こす時、真っ先に行うことはメディアの掌握であり、ソビエト連邦、中国等の共産・社会主義体制が行って来た。そして今やDS/カバールが作った中国共産党がDSと共に全世界のメディアを掌握している。これはビッグテックのGAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン)も同じである。
マイクロソフトを入れてGAFAMとも呼ばれる
2020年にトランプ大統領のアカウントを削除したツイッター、フェイスブック、Youtube等のSNSは検閲を行い、一般人の無害な投稿やアカウントも削除し、徹底的な言論弾圧を行っており、世界は情報統制とワクチン強制化で共産体制化しているが、人身売買や暴力、カラー革命で政府転覆に加担した者等を排除することはない。詳細は別記事にてアップ
メディアによる言論統制
2020年の大統領選挙で明らかになった見えない敵＝共産主義
2020年の大統領選挙の不正から、共産主義がいかに米国を浸食し、世界を支配下においてきたか、世界中の多くが知る事となったが、1963年の米国連邦議会の文書には共産主義者は米国を転覆させることが目的であると記録されていた：
1．1つまたは両方の政党を支配下におく
2．新聞に潜入
3．ラジオやTVや映画産業の管理層を支配する
ハリウッドの資本と国際的大手メディアの資金源は中国共産党であり、発言、アイデアやストーリーで浸食して来た。
1956年の旧ソ連の書記長フルシチョフの発言「1発の銃弾も発砲せずに米国を奪い取る。侵略する必要はない。内側から破壊する」。対立させ、分断し、お互いを憎み破壊する共産主義の手法で中国共産党は巧みに入り込み成功した。
トランプ大統領がツイッターにアップし削除された動画
2020/12月にトランプ大統領が数日の間にツイッターにアップした動画「アメリカを盗み取る計画」は繰り返し4回削除された。
現役の米国大統領を民間企業が検閲し言論を封鎖するというあり得ない事態は、ツイートの削除に始まり、アカウントの閉鎖にまで発展し、世界を震撼させた。
アメリカを盗み取る計画
大手メディアはDS/カバールの重要要素
日本のメディアは中国共産党と在日勢力に乗っ取られた
我々が計画だ We Are The Plan Q
Qが10分でわかる動画
この動画は2018年に制作されたため、逮捕に関する情報は3年前のもの。
2021年10月現在ではトップレベルと上層部は悉く排除され、中間層～末端工作員等の逮捕劇が行われているが、これは尋常でない数の軍用機の飛行、フライトレーダーによる情報と自身を含む多くの目撃情報、米軍横田基地周辺でのライブレポートや横須賀に配備された14隻の米軍宿泊バージAPL67等により証明されている。
世界救済計画 The plan to save world
戦後GHQの言論統制から反日メディアが誕生
愛国的報道から反日体制に転換
戦後の占領政策として、GHQは財閥企業を始め、戦争に強力した大企業や役所の部長以上のパージを行い、新聞社も総入れ替えされた。プレスコードにより、それまでの日本を全否定するような言論しか許されなくなり、反日的な左翼勢力に占領されその拠点となった。朝鮮戦争の勃発で米国が誤りに気付いた時には取り返しがつかなかった。
GHQのプレスコードによりGHQ、欧米列強の帝国主義、朝鮮人と中国への批判を含む30の事項への批判が禁止され、検閲による言論統制が行われた。
プレスコードの詳細新聞社がTV局を作り、更に左翼化
1960年代の学生運動でまともな企業に入れない人材がマスコミに大量に流入した。当時は新聞が花形でありエリートは行かないため、入れない人材が流れ、更に社会・共産主義的な左翼勢力が主流となり、左翼化が進んだ。
藤井厳喜：国際アナリスト、政治学者、評論家
国内大手メディアもDS/カバール
左翼のCNNの内容しか報道しないNHKと民放
NHKも民放も米国CNNの報道をそのまま伝えているに過ぎず、民放も多くの特派員を派遣していながら、決して真実を伝えず、DS/カバールの意図しか報道しない。
DS/カバールとの戦いにおいて、メディアは最後に始末されるが、真実は政府中枢とメディアから開示させる方向
著しく中国、社会主義寄りの報道
1991年にソ連が崩壊し、その力を引き継ぐ形で日本のメディアに影響力を伸ばしたのが中国共産党。台湾の独立問題、ウィグルとチベット自治区や法輪功学者に対する強制収容、核実験の人体実験、拷問、臓器移植等の人権侵害を決して報道することはない。米国の核兵器には反対しても中国の核実験については報じない。
NHK内に中国共産党組織がある
NHK内には中国共産党組織があり、NHKの平均年収は過去9年連続1000万円以上。執拗な脅迫まがいの悪質な受信料徴収行為は社会問題となっており、豪華な社屋に建て替え、批判を浴びている。
NHK給与の異常な高水準
公共放送でありながら、世界のCNNやBBCの3倍近い収益はどこから来るのか？紛れもなく受信料ではずである。そしてヤクザまがいの執拗で強引な徴収方法は警察に通報してもよいという基準が出来るほどである。
メディアに出るのは御用学者
TV等に出て来る人々は御用学者と呼ばれ、体制に都合の悪い言論を行う権威が学者が出演することは決してない。最も判り易いケースが新型コロナに関してコメントする医師達であり、彼らは製薬会社からの報酬受領のトップに上がる人々である。
報酬額を見る反日メディアの正体
朝日新聞が従軍慰安婦や徴用工問題を捏造し、反日報道を行うのは、戦後の朝鮮建国時に初代大統領となった李承晩に代表される李氏朝鮮時代の特権階級両班の意図。
日本統治時代に日本が莫大な資金、技術、人材を駆使し近代化したことは、当時の支配層に非常に都合が悪く、独立の意味がなくなるため、歴史を書き換え、日本が残虐行為をして朝鮮民族を苦しめたという虚偽に書き換えた。
朝日新聞を始めとするメディアは在日資本の左翼であり、日本DSの一端であり、DS/カバールの洗脳手段
原始的な朝鮮を日本が近代化
日本統治前の朝鮮は世界の最貧国並みだった。
不衛生で疫病が蔓延、産業どころかお金の概念もなく、物々交換で、木を曲げて車輪を作る知識すらなく、人が担ぎ、農業・工業技術は非常に遅れていた。
両班以外は過酷な労働を強いられ、財は取り上げられ、妻は美しければ妾にされ、逆らえば拷問され殺されていたため、統治の35年間で平均寿命は24歳から45歳に伸び、人口は2.5倍になった。
文盲率が94%だったため、簡単なハングル文字を探し、日本で印刷し4千以上の学校を作り、識字率は3.6倍に上がり、日本は農業、工業、漁業技術と知恵を教え、協力して道路、橋、鉄道、ダム、病院、警察、消防署、裁判所、郵便局を誕生させた。
統治時代の35年間で合計21億円弱（現在の価値で63兆円）を費やした。
このような事実を徹底的に隠蔽し、韓国政府と共に反日を煽って来たのが国内メディアである。
上島喜郎：元産経正論編集長
【朝日新聞の正体】なぜ？朝日は日本と日本人を貶めるのか？
