2月から英女王の葬儀準備の動き
英女王の死の公式発表＝オペレーション・ロンドン・ブリッジ
4/18 デイヴィッド・マホーニー ＠ニコラス・ヴェニアミン Ch
最近知り合った男性で、父親の代から国家元首の葬儀に必要な《とある装備》を管理している人物と会って聞いた。
２月に1年に1度の定例チェックが入ったが、例年と異なり、数人が数日がかりでインスペクションを行い、セットアップし、清掃とペイントの塗り直しを指示された。
その上50％の増量を求められ、別の場所の倉庫に移し、最終チェックを行うと言われたため、5万ポンド（約810万円）必要と伝えたところ、翌日に支払われた。
具体的な装備の詳細を話すと人物が特定されるため話せないが、ロンドンではない場所で管理しており、代替わりしてから20年間でこのようなことは初めてで、プッシュがすごかったとのこと。
亡くなったというインテルが政府に入らなければ、起こらないことだと思う。
オペレーション・ロンドン・ブリッジ
実際、長期間誰も女王を見ておらず、個人的には2年以上前に亡くなったと思っている。
女王はCovid-19の陽性と伝えられ、今は車イスで動けないと聞いたが、同じ服で何度も現れ、トムという退役軍人がナイト（騎士）の称号を与えらえた際、儀式でファンファーレもパーティもなく、ユニフォームのサイズが明らかにチグハグだった。
庭を歩いて英国の健康基金のため寄付を募った高齢の退役軍人
トランプと取引をしたと思う。
そうでなければ、マスク着用義務や強制接種等の全てのCovid-19の規制が撤廃されてもバッキンガム宮殿に戻らないはずがない。
Covid陽性と陰性の暗号の意味、トランプ大統領の2017 - 2018年の世界制覇ツアー、英女王の取引については別記事でアップ予定
ゼレンスキーの膨大な個人資産
ゼレンスキー 1,100万ドルの大統領給与/月額
DS/カバールの政治家の給与は数十万ドル（日本円で数千万）であるにも拘わらず、数年で退任する頃には数百万ドル（日本円で億単位）の資産を築く。
2人例を挙げると：
ニュージーランド首相：ジャシンダ・アーダーン
2019年の総資産 80万N$/ニュージーランド・ドル（約6,700万円）
給与は47万N$ドル（約397000）にも拘わらず、コロナ・パンデミックの2年間のロックダウン中に2500万N$ドル（約21億千4百万円）に増加
ウクライナ大統領：ヴォロディーミル・ゼレンスキー
- フロリダに3,500万米ドル（約44億8千万円）の豪邸
- 国外のオフショア銀行口座に12億米ドル（約1,530億円）
- 15軒の邸宅
- プライベートジェット3機
- 月額の大統領給与 1,100万米ドル（約14億円）
ウクライナ人の平均給与は300－400米ドル（約38,000-51,000円）
政治経験ゼロの元コメディアンで、ウクライナのような国でどこからこのようなお金がポケットにはいるのか？
これが腐敗でなくて何なのか？
大手メディアはこのような事実は決して報道しない。
ビッグ・ファーマからの賄賂で、ブラックメール（脅迫）もあるが、彼らの貪欲さにはキリがない。
ウクライナ軍は持ちこたえられない
ロシア軍からの1－2日置きのアップデート
ロシアの特殊軍事作戦の将軍が1－2日置きにウクライナ側のダメージをアップデートしているが、ウクライナ軍が長く持ちこたえられるとは思わない。
既にウクライナ軍の6,000台の軍事車両が攻撃され、2,200台が破壊されている。
例え米国が100台の戦車を供給したところで、3－4日あればロシア軍が破壊する。
ロシアは制空権を握り、諜報能力、戦略と装備を持っている。
米国人は大手メディアによるロシア憎しに駆り立てられてはいるが、多くがイラクやアフガニスタンから兵士が死体袋で戻って来たことを忘れておらず、戦争は解決にならないため、戦争したいとは思っていない。
ロシアへの憎悪は世界中で展開されているが、ロシア・ルーブルは経済制裁の直後に落ちたが、30％アップし、以前の価値に戻った。
米国、欧州、特にドイツは未だにロシアからブタンガスと石油を購入していて、今や金に裏付けされた通貨でしか購入できなくなった。
プーチンは非常に賢く立ち回った。
ロシア軍旗艦 モスクワの沈没
米国はウクライナ軍のミサイルと決めつけているが、ロシアはミサイルではないと言っている。
公式発表を行う前に、全ての乗組員から事情聴取をしているが、可能性としては、乗組員の破壊工作か、ミサイル発射の際に誤って自爆した可能性を調査している。
沈没したのは本当のようだが、全員を救出し、聞き取りしており、ロシアは賢明であり、確実な情報を把握するまで発表はしない。
ロシアとウクライナでは明らかな装備とマンパワーの違いがある。
ロシアは毎年134,000～150,000の兵士をリクルートし、大卒のエリートを除く男子全員が1年間兵役に就き、希望すれば軍人として残る契約を結ぶが、前線に送られるのは戦闘経験のある頑強な兵士ばかり。
ロシア軍として援軍しているチェチェン人はほとんどがイスラム教徒で、見かけは狂信的に見え、「アラー、アクバル（アラーは偉大なり）！」と叫びながらロシア製ミサイルを打つという異様な光景だが、高い訓練を受けた優れた戦士達。
マインド・コントロールされているアゾフ大隊のようなネオナチ以外のウクライナの正規軍は強くなく、士気も高くない
オペレーション・ロンドン・ブリッジ
英女王の死の公式発表がオペレーション・ロンドン・ブリッジだが、その際のプロトコールは英国だけでなく、全世界のイギリス連邦の全ての国が従わなければならない。
大英帝国の旧植民地であるカナダ、オーストラリア、ニュージーランド、マレーシア、シンガポールを含む54か国
この期間は全世界が注目するため目をそらすのにピッタリであり、EBSの代わりに、この間にネサラ・ゲサラの大きな動きをするにはパーフェクト。
ロナルド・レーガン元米大統領の葬儀は大規模だったが、女王の葬儀はそれより遥かに大きなものとなるはず。
レーガン元大統領も光側だった
元々、EBSのアイデアは最悪で、好きになれなかった。
60－70歳代は心臓麻痺を起こすかもしれず、サイレンが鳴り、既にCovidで恐怖におののいている人々の携帯に「これは世界緊急放送。あなた達を怖がらせるためのものだ！」というメッセージが届くというシナリオは好ましくない。
サイモン・パークス情報：
英女王の死の際のプロトコールには10日間のメディア・サイレンス（沈黙）の期間があり、Youtubeで確認できる。
ミシェル・フィールディングのチャネリング：
司令官アシュターはじめ、ギャラクシー・アライアンス（銀河連合）は《闇の10日間》という言葉は理解していない。
詳細は別途アップ予定
物価高騰はロシアの軍事作戦のせいではない
人々は1年のバイデン政権でどれだけ米国の状況が悪化したか見ることができた。
バイデンはのプーチンの侵攻によって物価が上昇していると非難しているが、数年前にリザーブで購入しているガスの価格はすぐに反映されないため価格は上昇しない。
価格上昇の問題は、トランプが、いつクーデターが起きるかもしれないような国に頼らずに、エネルギーを自国生産し、充分な自給自足を可能とした契約を、バイデンが就任直後に大統領令でひっくり返したために起きている。
日本もロシアのせいにしているが、ロシアの軍事作戦開始直後に支援と称し、EUにエネルギーのリザーブを輸出している。
ニコラス
バイデンはその馬鹿さ加減で多くの人々を覚醒させた。
もしトランプが大統領のままだったら、そのまま眠り続けたことだろう。
字幕なし
オペレーション・ロンドン・ブリッジ
英女王は2018－2019年に【去って】いる
11/16 デイヴィッド・マホーニー & ニコラス・ヴェニアミン
2分弱のイントロダクションのみ
詳細とフル・インタビューは4/26にアップ
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