国際社会はウクライナによる虐殺を容認
ウクライナは8年間ロシア系住民を無差別攻撃
大手メディアはDS/カバールの悪行を報道しない
ロシア在住のドイツ人 代替メディア・ジャーナリスト
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大手メディアは邪悪なロシアがウクライナを攻撃しているというが、ウクライナ政権は8年間ロシア系住民を虐殺してきた。
ロシアは8年間、何度もウクライナにミンスク合意を順守するよう促してきたが、ウクライナはドンバス共和国の首脳と会って歩み寄ることをせず、8年間郊外を攻撃してきた。
完全に破壊された家屋に住む市民を撃ち殺し、子供を含む多くの人が犠牲になった。
彼らは8年間、絶え間ない爆撃と恐怖の中で苦しんできたが、西側メディアは報道しなかった。
ドンバスが独立したのは、キエフにナチス政権ができて大統領を失脚させ、それ以来ロシア系住民を脅かしてきたため。
ドイツに例えるなら、2014年にドイツにナチズム志向の団体が首相を追い出し国会に居直り「ドイツ語は公用語ではない」と宣言し、ナチズム政府等容認できないと連邦州がドイツから離脱してしまったとする。
そしてそのナチス政府がある日離脱した州の村を重砲で攻撃するのと同じ事。
この8年間で起きていることはスナイパーによる戦争で、標的はドンバス共和国を防衛するために結成された民兵だけではなく一般市民、通勤中の人、子供達やスクールバスまで狙撃している。
実際に滅茶苦茶にされた学校や幼稚園を見た。
そして欧米はこれを援護していて、誰も意義を唱えない。
そのため、ドンバスの人々はロシアがようやく行動を起こしてこの脅威から解放してくれたと感謝し、祝っている。
冒頭の日付は2021年2月24日ではなく2022年の誤り
字幕:テレグラム Aʟᴀᴇ Pʜᴏᴇɴɪᴄɪs Ch
上のリンクで再生できない場合はコチラ背後で操るユダヤ資本
プーチン大統領下ろしにウクライナを利用
2020/2/25 馬淵睦夫元駐ウクライナ大使 & 篠原常一郎
視聴推奨(切り抜き)
プーチン大統領はトランプ大統領と同じく国内とグローバリストのユダヤ・ロビーと戦ってきたため、メディアにより悪魔化されて来た。
プーチン大統領はエリツィン大統領時代に幅を利かせていたロシアのユダヤ資本で新興財閥のオリガルヒを一人一人潰し、ロシアをロシア人の手に戻し、トランプ大統領が米国をディープ・ステートから人々に戻そうとしているのと同じ。
彼らはユダヤ系ロシア人で天然資源、金融、メディアを含む基幹産業を掌握し、欧米企業と連携しエリツィンを牛耳っていた。
ユダヤと言うと陰謀論と言って回避されるが、それこそが陰謀。
篠原:何か大きなことが起きるたびに必ずユダヤが金融的支援を行ってきた。極端な時はユダヤ人のネオナチ組織のようなものがあり、義勇兵として参加している。
国家の枠を超えてイスラム国のような過激派集団が活躍しているのは、昔の共産ゲリラと変わらず、その理由は背後にいる勢力が同じため。
民主化運動とされた2004年のオレンジ革命はネオコンが起こしたが、背後にいたのはジョージ・ソロスと共和党議員で2008年に大統領候補だったジョン・マケイン。
彼らや国務次官補ヴィクトリア・ヌーランドも記念写真や直接会って話している写真等も出ているのに日本では決して報道されない。
革命後の人事も決めていた電話が暴露された。
2015年にドイツ・フランスと共同で停戦合意が成立したが、直後にロシアの副大統領が暗殺され、ジョージ・ソロスは停戦合意が出来てしまって民主化が失敗した、米国もEUもウクライナがロシアと戦えるようにもっと軍事支援をすべきと投稿。
彼らの目的はウクライナ紛争を使ってプーチン大統領を引きずり下ろすことで、ウクライナが大切だから行ったわけではなかった。
ここでウクライナの人々は利用され国土を滅茶苦茶にされたことに気が付かなくてはならなかった。
2014年にウクライナのオデッサでロシア系ウクライナ人の虐殺が行われたがプーチン大統領は自制し軍事介入しなかった。
東ウクライナもウクライナとロシアの(金で雇われた)傭兵同士による民営化された戦争であり、正規軍が行っているわけではない。
サイモン・パークス情報:現在のウクライナも防衛しているのは正規軍ではなく傭兵。
ユダヤ資本&ネオコンの繰り返しのパターン
第一次世界大戦中と2014年のウクライナ革命時にもユダヤ勢力が資金、武器、ユダヤ義勇兵を用意し、2014年はスナイパーにデモ隊と警備隊の両方を射撃させた。
プーチン大統領とロシアの悪魔化キャンペーンはオリガルヒの排除と共に、米国、英国、日本を含む世界の大多数の国同様にロスチャイルドの民間企業である中央銀行を受け入れなかったため。
イラクのサダム・フセインとリビアのカダフィー大佐もこれにより殺害された。
元動画
DS/カバールの犯罪は黙殺
ウィグルやチベットでの弾圧や虐殺の報道なし
イスラエルのガザ地区、新疆ウィグル自治区、チベット等での弾圧や虐殺
数十年続いているイスラエルでのパレスチナ系住民への弾圧や攻撃の報道もほとんどなく、内モンゴル、チベットでの弾圧、新疆ウィグル自治区での恐ろしい強制収容、集団レイプ、臓器売買等の人権侵害等が報道されることは決してなく、国際社会もトランプ政権になるまで全く問題にしてこなかった。
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